チケット販売システム比較13選！種類・機能・手数料と選び方を徹底解説【2026年最新】

チケット販売をどのシステムに任せるかで、イベント運営の効率は大きく変わります。

手作業による申込受付・入金確認・来場者管理は、規模が大きくなるほど担当者の負担が増し、ミスも起きやすくなります。チケット販売システムを導入すれば、これらの業務をまとめてデジタル化でき、主催者は企画や集客といった本来の業務に集中できます。

ただし、一口にチケット販売システムといっても、手数料体系・対応している販売形式・管理機能の充実度はサービスによって大きく異なります。「とりあえず有名なサービスを選んだら手数料が想定より高かった」「管理画面が使いにくく現場が混乱した」といった失敗は、事前の比較検討で防げます。

この記事では、イベント主催者・企業担当者向けにチケット販売システム13選を厳選し、タイプ別・機能別・手数料別で徹底比較します。導入前に知っておくべき選び方のポイントや、よくある失敗と対策もあわせて解説するので、自社のイベント規模や形態に合った最適なシステムを見つける参考にしてください。

チケット販売システムおすすめ比較13選！目的合ったシステム別に解説

チケット販売システムは大きく「業務効率化型」「集客支援・セルフ型」「ビジネスイベント特化型」の3つに分けられます。それぞれの特徴と強みをもとに、目的や規模に合ったシステムを選んでください。

それぞれ順に解説します。

集客支援・セルフ型チケット販売システム

主催者自身がシステムの管理画面からイベントを作成し、チケット販売・受付・管理まで完結できるタイプです。

初期費用・月額費用が不要な手数料負担型が多く、小規模イベントや初めて主催するケースでも導入ハードルが低い点が特徴です。プラットフォーム上に多くのユーザーが集まるサービスを選べば、イベントページを公開するだけで集客にもつながります。

音楽ライブ・演劇・ワークショップなど、エンタメ系・文化系のイベントとの相性が特に良いタイプです。

TicketDive

初期費用	0円
月額費用	0円
販売手数料	主催者負担0円（購入者負担型）
サポート体制	メール・ヘルプページ対応
審査の有無	あり（要問合せ）
向いているイベント	インディーズライブ・アイドル・演劇・Vtuberイベント
無料プラン	あり（主催者手数料無料）
運営会社	株式会社レターファン

主催者の手数料無料を前面に出しているサービスで、できるだけコストを抑えたい主催者から選ばれています。特にインディーズライブや小規模イベントなど、利益率を確保したい企画と相性が良いです。問い合わせ導線や操作に迷ったときのサポートガイドが分かりやすく、初めてオンラインでチケット販売をする主催者でも導入のハードルを下げやすいサービスです。

電子チケット・紙チケットの両方に対応しており、紙チケットは全国のファミリーマートで発券が可能です。券売状況・着券状況・顧客データ分析までリアルタイムで確認でき、アイドル・バンド・Vtuber・劇団まで幅広い分野で利用されています。実績は1万件以上で、大規模な会場から小規模なライブハウスまで幅広く対応しています。不正対策にも日々取り組んでおり、主催者・購入者双方が安心して利用できる環境が整っています。

TIGET

初期費用	0円
月額費用	0円
販売手数料	5.5%
サポート体制	専門スタッフによるメール・電話サポート
審査の有無	なし（登録後すぐに販売開始）
向いているイベント	音楽ライブ・演劇・お笑い・ワークショップ
無料プラン	あり（手数料負担型）
運営会社	株式会社grabss（グラブス）

2013年にサービスを開始したTIGETは、誰でも簡単にチケットの販売から予約、管理ができる電子チケットに特化したイベントプラットフォームです。音楽ライブやお笑いイベント、演劇など幅広いジャンルのイベントに対応し、累計イベント掲載数は30万を超える実績を誇ります。事前審査がなく、登録後すぐにチケットを販売開始できるスピード感が魅力です。プラットフォーム上に多くのユーザーが集まるため、イベントページを公開するだけで一定の集客が見込める点も、他サービスにはない強みです。初めてイベントを主催する方でも迷わず操作できるシンプルな管理画面も好評です。

LivePocket

初期費用	0円
月額費用	0円
販売手数料	5%
サポート体制	メール・ヘルプページ対応
審査の有無	あり（1〜3営業日）
向いているイベント	音楽ライブ・セミナー・展覧会・スポーツ
無料プラン	あり（手数料負担型）
運営会社	エイベックス・ライヴ・クリエイティヴ株式会社

エイベックス・ライヴ・クリエイティヴが運営する電子チケット販売プラットフォームで、イベント主催者自身によるチケット販売ページの作成や安価な手数料で直接ユーザーにチケットを販売できることから、約4万人の主催者・1,000万人超が利用しています。

先着・抽選・会員限定・SNSフォロワー限定など多彩な販売形式に対応しており、ファンベースを持つアーティストや団体との相性が抜群です。手数料はチケット販売金額の5%で、1つのチケットに複数の価格設定が可能なため、大人料金・子ども料金をまとめて管理しやすい構造になっています。

ZAIKO

初期費用	0円
月額費用	0円
販売手数料	5%〜（手数料負担先の選択可）
サポート体制	メール・ヘルプページ対応
審査の有無	なし
向いているイベント	音楽ライブ・フェス・演劇・海外向けイベント
無料プラン	あり（手数料負担型）
運営会社	ZAIKO株式会社

多様なチケットの券種を登録・販売できるプラットフォームで、Webブラウザ上で使えるDIYイベント作成ツール「クリエイターサービス」はシンプルなデザインで、誰でも簡単にチケット販売が可能です。手数料設定が柔軟で、フル手数料カバー・主催者負担ゼロ・手数料折半など、イベントのスタイルや主催者の希望に沿って選択できます。多言語・多通貨サポートにも対応しており、海外からの決済が可能なため、インバウンド需要のあるイベントや海外アーティストのライブにも活用されています。

Peatix

初期費用	0円
月額費用	0円
販売手数料	4.9%＋99円/枚
サポート体制	メール・ヘルプページ対応
審査の有無	なし
向いているイベント	セミナー・勉強会・コミュニティイベント
無料プラン	あり（無料イベントは手数料0円）
運営会社	Peatix Japan株式会社

会員数840万人・月間イベント参加者数48万人以上の国内最大級イベント・コミュニティプラットフォームです。初期登録料と月額が無料で、無料チケットの販売や参加者管理など機能が充実しています。会員の興味・関心に合わせてイベントを告知できる仕組みがあり、ゼロから集客を始める主催者にとっても強力な味方になります。有料チケットを販売する場合のみ、決済処理費用として「販売実績の4.9%＋売れたチケット1枚につき99円」がかかりますが、初期登録費用や月額費用などは発生しません。オンライン・オフライン・ハイブリッドイベントのいずれにも対応しているため、開催形式を問わず利用できます。

Doorkeeper

初期費用	0円
月額費用	0円〜（有料プランあり）
販売手数料	要問合せ
サポート体制	メール・ヘルプページ対応
審査の有無	なし（初回イベントは無料）
向いているイベント	勉強会・技術系イベント・コミュニティ育成
無料プラン	あり
運営会社	Doorkeeper株式会社

イベントの運営・管理、コミュニティの育成をサポートする機能が詰まったイベント管理システムです。グーグルアナリティクスと連携が可能なプランもあり、データを活用したより高度なイベント運営ができます。コミュニティ作成・初回のイベント開催は無料で行えます。技術系勉強会や社内コミュニティの運営実績が豊富で、継続的にイベントを開催して参加者との関係を深めたい主催者に特に向いています。

メンバーシップ機能を使えば有料コミュニティの運営も可能で、イベント単発ではなく長期的なコミュニティビジネスを展開したい場合にも活用できます。

業務効率化に強いチケット販売システム

チケット販売・来場者管理・売上集計といった一連の業務をシステムで自動化したい主催者に向いているタイプです。施設系イベントや大規模イベントでは、当日の受付・入退場管理・集計作業に多くの人手が必要になりますが、業務効率化型のシステムを導入することで省人化と正確なデータ管理を同時に実現できます。

月額費用が発生するものが多い一方、長期的に見るとオペレーションコストの削減につながるケースがほとんどです。

Smart Helloチケット

初期費用	0円
月額費用	30,000円〜（税抜）
販売手数料	要問合せ
サポート体制	電話・メール・問合せフォーム対応
審査の有無	あり（要問合せ）
向いているイベント	遊園地・動物園・水族館・美術館など集客施設
無料プラン	なし
運営会社	株式会社システムディ

クラウド型チケット管理システムで、導入費用0円・月額30,000円から利用可能。1,100以上の施設での稼働実績を誇ります。遊園地・動物園・水族館・美術館など、チケット発券を伴う集客施設向けに特化しており、窓口業務から本部での集計作業まで一元サポートします。チケットプリンターとの連携でオリジナルデザインのチケット印刷にも対応。

タブレット端末を活用した入退場管理も可能で、省人化・無人化を図りながら業務効率を向上させつつ人件費も抑えられます。イベント型よりも常設型の施設運営に強みがある点が、他サービスとの大きな差別化ポイントです。

CLOUD PASS

初期費用	要問合せ
月額費用	0円〜（フリープランあり）
販売手数料	要問合せ（フリープランは発券手数料別途）
サポート体制	年中無休・電話・メール対応
審査の有無	あり（要問合せ）
向いているイベント	イベント・施設・コンサート・スポーツなど幅広く対応
無料プラン	あり（発券手数料は別途発生）
運営会社	株式会社ユニエイム

チケットの販売・発券、来場者管理、データ集計を一元管理できるチケット販売サービス。オンライン販売・現地販売の両方に対応し、豊富な決済方法と入場方法でチケット販売関連業務をシンプルに管理できます。100種類以上の標準機能を搭載しており、抽選販売や日時予約など多様な販売方式にも柔軟に対応。回数券の発行やリセールといった運用も標準機能でカバーできます。

券売機や入退場ゲートとの接続にも対応しており、オンライン・オフラインを問わず一貫した運営が可能です。基本システム利用料0円のフリープランもあるため、小規模なイベントから試験的に導入しやすい点も魅力です。

チケットペイ

初期費用	0円
月額費用	0円
販売手数料	5.5%（税別）＋システム利用料300円/枚
サポート体制	24時間365日・有人オペレーター対応
審査の有無	なし（最短3日で販売開始）
向いているイベント	音楽ライブ・演劇・スポーツ・オンライン配信
無料プラン	あり（手数料負担型）
運営会社	株式会社ペイメントフォー

初期費用・月額費用0円で導入でき、Web申し込みから最短3日で販売を開始できる手軽さが特徴。販売手数料は5.5%（税別）と低価格で、システム利用料300円（税別）/枚の負担先（購入者負担か主催者負担か）も自由に設定できます。最大の特徴は全国に約38,000店舗以上存在するセブン-イレブンとファミリーマートで24時間発券できること。

クレジットカードを持たない購入者にも対応できるため、幅広い客層のイベントにも適しています。24時間365日有人のオペレーターがイベント参加者からの問い合わせにも対応してくれます。

teket

初期費用	0円
月額費用	0円
販売手数料	8〜10%
サポート体制	メール・ヘルプページ対応
審査の有無	なし（最短5分で販売開始）
向いているイベント	クラシック・コンサート・スポーツ・音楽ライブ・舞台
無料プラン	あり（無料イベントは手数料0円）
運営会社	株式会社teket

NTTドコモからの技術連携のもと提供されている電子チケット販売サービスです。学生からシニアまであらゆる世代が使えるよう操作性を重視しており、最短5分でイベントページを作成できます。指定席のカスタマイズもその場で行えます。

通常、チケットの設定には数日から数週間を要しますが、teketでは初期設定で400カ所以上のコンサートホールが登録されており、指定席の配置変更もドラッグ操作で即日完了できます。インボイス制度対応の領収書発行機能もリリースされており、企業主催のイベントでも活用しやすくなっています。

ビジネスイベント特化チケット販売システム

セミナー・展示会・ウェビナーなど、企業が主催するBtoBイベントに特化したタイプです。

チケット販売・決済機能だけでなく、参加者の申込管理・アンケート回収・MA/SFA連携など、マーケティング用途に必要な機能が充実しています。

イベント終了後のリード活用まで一貫して管理できるため、「集客して終わり」ではなく、イベントを営業・マーケティングの起点として活用したい企業担当者に特に向いています。

EventHub

初期費用	要問合せ
月額費用	0円〜（Basicプランあり）
販売手数料	要問合せ
サポート体制	メール・チャット・カスタマーサクセス対応
審査の有無	要問合せ
向いているイベント	セミナー・ウェビナー・カンファレンス・展示会
無料プラン	あり（Basicプラン）
運営会社	株式会社EventHub

イベントの企画準備から当日の配信、データ活用まで一貫して行えるオールインワン設計が特徴です。申込フォーム作成や動画配信、アンケート回収など、目的別に複数のシステムを使い分ける必要がなく、リード情報の集約やデータ突合といった煩雑な作業が不要になります。

BtoBイベントに特化したイベントマーケティングプラットフォームで、チケット販売・クレジットカード決済機能を標準搭載。MA/SFAとの連携でイベント終了後の営業引き継ぎもスムーズに行えます。参加者同士のマッチング機能も備えており、展示会や商談イベントの場としての活用も広がっています。

EventRegist

初期費用	要問合せ
月額費用	要問合せ
販売手数料	要問合せ
サポート体制	メール・ヘルプページ対応
審査の有無	なし
向いているイベント	展示会・セミナー・ウェビナー・カンファレンス
無料プラン	あり（基本機能は無料）
運営会社	イベントレジスト株式会社

セミナー・展示会・ウェビナーなど企業主催のイベントに特化したプラットフォームです。参加者の申込管理から当日の受付、アンケート回収まで一元対応できます。BtoB・BtoCどちらのイベントにも対応しており、大規模カンファレンスから小規模社内セミナーまで幅広く活用できます。

チケット販売・決済機能に加えて、参加者への事前・事後のコミュニケーション機能も充実しており、イベントを起点にしたリード育成まで一貫して管理したい企業担当者に向いています。

Peatix for Business

初期費用	0円
月額費用	0円〜
販売手数料	4.9%＋99円/枚
サポート体制	メール・ヘルプページ対応
審査の有無	なし
向いているイベント	法人主催のセミナー・展示会・コミュニティイベント
無料プラン	あり
運営会社	Peatix Japan株式会社

Peatixの法人向けプランで、請求書払いや領収書発行など企業利用に必要な機能を標準搭載しています。840万人超の会員基盤を活用した集客力はそのままに、BtoB用途で求められる経理・会計処理への対応が強みです。すでにPeatixを個人利用している主催者が法人向けにアップグレードする場合にもスムーズに移行できます。

社内イベントや取引先向けセミナーなど、集客よりも参加者管理・決済処理を重視したいケースで特に力を発揮します。

チケット販売システムとは？メリットと活用シーンを解説

チケット販売システムとは、イベントのチケット作成・販売・来場者管理・売上集計といった一連の業務をオンラインで完結させるシステムです。

従来は申込用紙の郵送・入金確認・当日の手もぎりといった手作業が中心でしたが、システムを導入することでこれらをデジタル化し、主催者の業務負担を大幅に軽減できます。

経済産業省の調査によると、チケット販売のEC市場規模は7,061億円（前年比6.05%増）に達しており、デジタルチケットへの移行はイベント業界全体で加速しています。

販売・来場管理・データ活用の3機能で業務を効率化できる

チケット販売システムが担う役割は、大きく以下の3つに整理できます。

販売機能	オンラインでのチケット作成・販売ページ構築・決済処理
来場者管理機能	QRコードによる入場受付・来場者情報の記録・当日の受付業務の自動化
データ活用機能	売上・来場者数・購入タイミングの集計・次回イベントへの活用

これらの機能が一つのプラットフォームに統合されているため、複数のツールを使い分ける必要がなく、情報の一元管理が実現します。

また、システムによってはSNS連携やメール配信機能も搭載されており、販売から集客までをワンストップで対応できる点も大きな強みです。イベントの規模や形態にかかわらず、主催者の業務負担を根本から改善できるのがチケット販売システムの本質的な価値です。

紙チケットより電子化のほうが現場の負担を大幅に減らせる

紙チケットの運用には「印刷・郵送コスト」「当日のもぎり人員の確保」「紛失・再発行への対応」など、見えにくいコストと手間が積み重なります。

電子チケットに切り替えると、これらの作業がほぼ不要になります。QRコードのスキャンで入場受付が完結し、スタッフ1〜2名でも大規模な受付業務に対応できます。

teket社の調査によると、電子チケットはイベント開催1週間前〜当日に購入の約50%が集中しており、前日・当日の購入が全体の約25%を占めます。直前まで購入できる利便性が購買機会の損失を防ぎ、売上向上にもつながります。

導入で作業効率・購入者利便性・集客精度の3つを同時に改善できる

チケット販売システムを導入することで得られるメリットは、主催者側・購入者側の双方に及びます。単なる業務効率化にとどまらず、購入者にとっての利便性向上が集客力の底上げにもつながるため、導入効果はイベント全体のクオリティに直結します。

これらのメリットが重なることで、主催者は運営負担を減らしながら参加者満足度を高めるという、両立が難しかった課題を同時に解決できます。特に複数回イベントを開催する主催者にとっては、蓄積されたデータが次回以降の改善に直結するため、導入初期よりも運用を重ねるほど効果が大きくなります。

セミナー・展示会・社内イベントの3シーンで即戦力になる

チケット販売システムはライブ・コンサートだけでなく、BtoBのビジネスシーンでも活躍します。

活用シーン	主な使い方
セミナー・勉強会	申込フォーム作成・参加費の決済・参加者リスト管理
展示会・カンファレンス	事前登録・QR入場・来場者データの収集・MA連携
社内イベント・株主総会	招待チケット発行・出欠管理・入場制限の設定

特に展示会やカンファレンスでは、来場者データをMAツールやSFAと連携させることで、イベント終了後の営業活動にそのまま活用できます。「イベントを開催して終わり」ではなく、集めたデータをビジネスの起点にできる点が、システム導入の大きな付加価値です。導入するシステムによっては、ウェビナーやオンライン配信にも対応しており、オフライン・オンラインを問わずあらゆるイベント形態に対応できます。

チケット販売システムが備える主要機能

チケット販売システムには、基本的な販売・決済機能から集客支援・BtoB向け管理機能まで、さまざまな機能が搭載されています。導入前にどの機能が自社のイベント運営に必要かを整理しておくことで、システム選定のミスを防げます。

それぞれ順に解説します。

申込フォーム・決済・来場管理が販売業務の土台になる

チケット販売システムの基本となるのは、以下の3つの機能です。

機能	概要
申込フォーム・イベントページ作成	専門知識不要で販売ページを作成。先着・抽選・座席指定など販売形式も設定可能
決済機能	クレジットカード・コンビニ支払い・QRコード決済など多様な支払い方法に対応
来場者管理・QR入場	QRコードのスキャンで入場受付が完結。来場者情報をリアルタイムで記録・集計できる

多くのチケット販売システムには、イベントページやチケットそのものを簡単に作成できる機能が搭載されています。専門的なWebサイト制作の知識がなくても、直感的な操作で見栄えの良い告知や販売ページを用意できます。

これらの3機能が連携することで、申込から入金確認・来場者管理までの一連の流れをシステムが自動処理し、手作業によるミスや工数を大幅に削減できます。イベント規模が大きくなるほど、この自動化の恩恵は顕著に現れます。

SNS連携とLINE配信で集客力を底上げできる

チケット販売だけでなく、集客機能を備えたシステムも増えています。特に「告知の拡散」と「既存ファンへのリピーター施策」の2軸で集客力を強化できる点が、単なる販売ツールとの大きな違いです。

SNS連携機能

イベントページをX（旧Twitter）・Instagram・FacebookなどのSNSにワンクリックでシェアできる機能です。購入者がSNSでシェアすることで口コミ拡散が生まれ、広告費をかけずに新規集客につなげられます。特にエンタメ系・音楽系のイベントでは、ファンによる自発的なシェアが集客の大きな原動力になるケースも多く、SNS連携機能の有無がチケット販売数に直結することもあります。

LINE・メール配信機能

過去の来場者や会員に対して、次回イベントの告知・割引クーポン・リマインド通知を配信できます。LINEのトーク機能などを使い、利用者や会員にイベント告知を配信できる機能は、広告費削減や集客強化に寄与します。既存ファンへのリピーター施策として特に効果的で、新規集客コストを抑えながら安定した集客基盤を築けます。イベント終了後にアンケートやサンクスメッセージを送ることで、次回イベントへのエンゲージメントを高める使い方も広まっています。

請求書発行と権限管理がBtoB運用の必須機能になる

企業担当者がチケット販売システムを業務利用する場合、以下の機能が欠かせません。

請求書・領収書発行機能

法人向けイベントでは、参加費の請求書払いや適格請求書（インボイス）対応の領収書発行が求められるケースが多くあります。インボイス制度対応の領収書発行機能により、イベント主催者・チケット購入者双方の領収書手続きがデジタルで完結し、従来の手作業による負担を大幅に削減できます。

権限管理機能

複数のスタッフが関わるイベントでは、担当者ごとに閲覧・編集・売上確認などの権限を細かく設定できる機能が重要です。情報漏洩リスクを防ぎながら、円滑な運営分担を実現できます。

機能	BtoBでの活用場面
請求書・領収書発行	法人参加費の経費精算・インボイス対応
権限管理	担当者別の操作範囲の制限・情報管理
MA/SFA連携	来場者データを営業・マーケティングに活用
アンケート機能	参加者満足度の収集・次回イベント改善

これらの機能を備えたシステムを選ぶことで、イベント運営を単なる「集客・販売」にとどめず、ビジネス全体のマーケティング施策として機能させることができます。

チケット販売システムの種類と特徴

チケット販売システムは、強みや対応範囲によって大きく4つのタイプに分けられます。自社のイベント形態・規模・目的に合ったタイプを選ぶことが、導入後の満足度を高める最短ルートです。

タイプ	向いているケース
業務効率化型	施設系・大規模イベントの管理コストを削減したい
集客支援型	プラットフォームの会員基盤を活用して集客を強化したい
ビジネスイベント特化型	セミナー・展示会でリード獲得・MA連携まで活用したい
セルフ販売型	低コストで手軽に始めたい・小規模イベントを運営したい

どのタイプも「チケットを販売できる」という点は共通していますが、得意な領域と苦手な領域は大きく異なります。まずは自社のイベント規模と目的を整理したうえで、以下の解説を参考にタイプを絞り込んでください。

業務効率化型は施設・館系イベントの管理コストを下げられる

業務効率化型は、チケット販売・来場者管理・売上集計といった一連の業務をシステムで自動化することに特化したタイプです。

遊園地・動物園・水族館・美術館など、常設型の集客施設での活用実績が豊富で、窓口業務のデジタル化や無人発券への対応に強みがあります。店頭販売・Web販売・団体予約・着券業務・分析業務などを一元管理でき、セルフ発券・着券機能により施設の省人化・無人化を強力にサポートします。

月額費用が発生するサービスが多い一方、長期運用による人件費削減効果は大きく、施設規模が大きいほどROIが高まりやすいタイプです。

• 常設型施設で毎日チケット販売が発生する
• 複数の販売チャネル（窓口・Web・旅行代理店）を一元管理したい
• 現場スタッフの削減・省人化を進めたい

「毎回イベントを開催するたびに設定をやり直す手間を省きたい」という施設担当者にとって、業務効率化型は長期的に見て最もコストパフォーマンスが高い選択肢になりえます。

集客支援型はSNS経由の新規集客を強化できる

集客支援型は、チケット販売機能に加えてプラットフォーム内の会員基盤やSNS連携を活用した集客機能に強みを持つタイプです。

チケット販売システムは「販売管理ツール」であると同時に「集客チャネル」でもあります。Peatixのような大手プラットフォームは会員基盤や特集ページ・メルマガ枠を通じた集客貢献が期待でき、自社の集客力が弱い場合に有効です。一方、自社SNSや既存ファンで集客が完結する場合は、販売管理に特化したサービスでも十分です。

• 自社の集客基盤がまだ弱く、プラットフォームの会員に頼りたい
• コストを抑えて手軽にチケット販売を始めたい
• SNSを活用した口コミ拡散で集客を伸ばしたい

初期費用・月額費用が不要な手数料負担型が多く、「まず試してみたい」という主催者でも導入しやすい点も特徴です。音楽ライブ・演劇・ワークショップなど、エンタメ系・文化系イベントとの親和性が高く、ファンベースの拡大を狙う主催者には特に心強いタイプです。

ビジネスイベント型はセミナー・展示会の運営を一本化できる

ビジネスイベント特化型は、セミナー・展示会・ウェビナーなど企業が主催するBtoBイベントに必要な機能を網羅したタイプです。

チケット販売・決済機能だけでなく、参加者の申込管理・アンケート回収・MA/SFA連携など、マーケティング用途に直結する機能が充実しています。BtoBイベントに特化したプラットフォームでは、チケット販売から参加者管理、動画配信、アンケート回収、MA/SFA連携までを一つのプラットフォームで一気通貫で管理できます。

• セミナー・展示会でリード獲得を目的としている
• 参加者データをMAツール・SFAに連携して活用したい
• 請求書払い・インボイス対応など法人向けの経理処理が必要

イベントを「集客して終わり」にせず、取得したリードを営業・マーケティング活動に活かしたい企業担当者に向いているタイプです。他のタイプと比べて機能が充実している分、導入コストは高めになる傾向がありますが、イベントを継続的な営業施策として位置づけている企業にとっては十分な投資対効果が見込めます。

セルフ販売型は小規模イベントを低コストで始められる

セルフ販売型は、主催者自身がシステムの管理画面からチケットの作成・販売設定・管理を行うタイプです。Webサイト上でイベント名・日時・場所・チケットの種類・価格・販売枚数・販売方法などを入力するだけで、すぐにオンラインでのチケット販売を開始できます。プログラミングなどの特別なスキルは不要で、直感的な操作で利用できるため、初めてチケット販売システムを使う方や小規模なイベントを開催する方でも手軽に導入できます。

• 初めてチケット販売システムを導入する
• 小〜中規模のイベントをコストゼロで始めたい
• 自社SNSやファンベースで集客が完結している

初期費用・月額費用が無料の手数料負担型が中心で、売上が立たない限りコストが発生しない点は、イベント開催頻度が不定期な主催者にとって大きなメリットです。ただし、イベント規模が拡大するにつれて管理業務の複雑さも増すため、年間開催数や参加者規模が一定以上になった段階で上位タイプへの移行を検討するとよいでしょう。

チケット販売システムの5つの選び方

チケット販売システムは「どれも同じ」ではありません。料金体系・対応機能・販路の広さなど、確認すべき軸を整理しておかないと、リリース後に「機能が足りない」「思ったより集客できない」といった事態を招きます。以下の5つのポイントを軸に比較・検討することで、導入後の後悔を防げます。

それぞれ順に解説します。

手数料は主催者負担と購入者負担の違いで総コストが変わる

チケット販売システムの費用は、一見「無料」に見えても複数の手数料が組み合わさっているケースがほとんどです。

チケット販売サービスには、販売手数料・決済手数料・システム利用料など、さまざまな費用が含まれ、複雑なことが一般的です。サービスによって主催者手数料・イベント登録手数料・売上振込手数料・お客様手数料が異なります。

特に重要なのが「手数料を誰が負担するか」という点です。

手数料の負担パターン	概要	向いているケース
主催者負担	手数料を主催者が負担。購入者はチケット代のみ支払う	購入者の離脱を防ぎたい・顧客体験を重視したい
購入者負担	手数料を購入者が負担。主催者のコストはほぼゼロ	コストを抑えたい・手数料を転嫁しやすいイベント
折半	主催者・購入者で手数料を分担	バランスよくコストを分散したい

手数料率だけでなく、売上の入金サイクルも確認すべきポイントです。イベント終了後ではなく「販売月の月末締め・翌月15日払い」という早い入金サイクルを採用しているサービスもあり、会場費や出演料などの支払いに売上を充てやすくなります。特に初めてイベントを主催する方や資金繰りが気になる個人主催者にとっては、入金サイクルも重要な選定軸になります。

先着・抽選・QR入場まで対応できる販売形式が理想

チケットの販売形式はイベントの性質によって大きく異なります。対応できる販売形式が限られているシステムを選んでしまうと、後から変更が効かないケースもあるため、事前の確認が欠かせません。

販売形式	概要	向いているイベント
先着販売	申込順に販売。設定が簡単で即日開始できる	セミナー・小規模ライブ
抽選販売	申込者の中から抽選で当選者を決定	人気公演・大規模コンサート
会員限定販売	ファンクラブ・会員のみが購入できる	リピーター向けイベント
座席指定販売	購入者が座席を指定して購入できる	コンサートホール・劇場
QR入場	QRコードをスキャンして入場受付を完結	規模問わず広く活用

これらすべてに対応しているシステムは限られています。自社のイベントで今後必要になりそうな形式を先読みしたうえで、対応範囲を確認してから選ぶのが賢明です。

管理画面の使いやすさが現場の運用品質を左右する

どれだけ機能が充実していても、管理画面が複雑で使いにくければ現場での運用が滞ります。イベント日時・席種・販売枚数など細かく設定して販売する必要があるため複雑になりがちです。特に初めて利用する方でもわかりやすく操作できるか、簡単にチェックできるかなどが円滑な運営には欠かせません。

確認すべきポイントは以下の3点です。

• スマホ対応の有無： 外出先や移動中にイベント設定・売上確認ができるか
• 複数スタッフでの同時操作： チームで分担して管理できるか
• 無料トライアル・デモの有無： 実際に操作感を試してから導入できるか

無料で試せるサービスは積極的に活用し、実際の操作感を確かめてから判断することをおすすめします。

クレジット・QRコード決済への対応が離脱防止につながる

購入者が使いたい支払い方法に対応していないと、それだけでチケットの購入をあきらめるケースがあります。特にスマホ決済が普及した現在、対応できる決済方法の幅が販売機会に直結します。

クレジットカード	最も普及している決済方法。即時決済が可能
コンビニ支払い	カードを持たない学生・シニア層にも対応できる
QRコード決済（PayPay・d払いなど）	スマホユーザーに広く普及。操作が簡単
銀行振込	法人参加費・高額チケットに適している

ターゲット層によって最適な決済方法は異なります。学生が多いイベントならコンビニ支払い対応が必須ですし、法人向けセミナーなら銀行振込・請求書払いへの対応が求められます。購入者層を想定したうえで、必要な決済方法を網羅しているかを必ず確認しましょう。

サポート体制と導入コストの両方を比較することが重要

チケット販売は「販売開始後の問い合わせ対応」が想像以上の負荷になります。購入者からの「決済ができない」「QRコードが表示されない」といった問い合わせを、誰がどう対応するかは事前に決めておく必要があります。

• 対応時間： 平日のみか、土日祝・深夜も対応しているか
• 対応方法： メールのみか、電話・チャットにも対応しているか
• 購入者への直接対応： 購入者からの問い合わせをシステム側が代行してくれるか

また、初期費用・月額費用・手数料だけでなく、導入後の運用コスト（カスタマイズ費用・追加機能費用など）も含めたトータルコストで比較することが大切です。「無料に見えて実は高い」というケースを防ぐためにも、導入前に総コストのシミュレーションをしておくと安心です。

チケット販売システムの無料プランと注意点

チケット販売システムの中には、条件次第で無料で利用できるものや、導入時の初期費用・ランニングコストがかからないものもあります。小規模イベントのように予算に制約がある場合や、トライアル感覚で導入したい場合などにおすすめです。

ただし「無料」という言葉の意味はサービスによって異なります。「初期費用・月額費用が無料」なのか「販売手数料も含めて完全無料」なのかを正しく把握しないと、想定外のコストが発生するリスクがあります。無料プランの種類と注意点を整理しておきましょう。

完全無料の手数料負担型は主催者の費用ゼロで始められる

手数料負担型とは、初期費用・月額費用が一切かからず、チケットが売れた際に発生する販売手数料のみで運用できるタイプです。

CLOUD PASS・チケットペイ・LivePocket -Ticket-・teket など、本記事で紹介している複数のサービスが初期費用・月額費用ともに無料で利用できます（販売手数料などは別途）。さらに、手数料を購入者側に設定できるサービスを選べば、主催者の実質負担をゼロにすることも可能です。

初期費用	無料
月額費用	無料
販売手数料	売上の4.9〜10%程度（サービスにより異なる）
決済手数料	別途発生する場合あり
振込手数料	売上入金時に発生する場合あり

チケットが1枚も売れなければコストはゼロのため、開催頻度が不定期な主催者や初めてイベントを主催する方にとって、最もリスクが低い選択肢といえます。ただし、チケット単価が高くなるほど手数料の絶対額も増えるため、大規模・高単価なイベントでは月額固定型との費用比較を行うことをおすすめします。

無料トライアル型は機能制限を事前に確認しておく必要がある

無料トライアル型は、通常は有料のシステムを一定期間または一定条件のもとで無料で試せるタイプです。本格導入前に操作感・機能・サポート体制を確認できる点が大きなメリットですが、いくつかの注意点もあります。

チケット販売システムを導入する際は、単に「手数料が安いかどうか」だけでなく、料金体系の全体像を正しく把握することが重要です。見落としがちな”隠れコスト”も存在します。

無料プランで運用を始めたあと、イベント規模が拡大するにつれて有料プランへの移行が必要になるケースも少なくありません。最初から有料プランへの移行コストや機能拡張の余地を想定したうえで、長期的な視点でシステムを選ぶことが重要です。

チケット販売システム導入でよくある3つの失敗と対策

チケット販売システムの導入は、選び方を誤ると「思ったより費用がかかった」「現場が混乱した」「トラブル時に対応が遅れた」といった問題につながります。実際に起きやすい失敗パターンを事前に把握しておくことで、同じ轍を踏まずに済みます。

それぞれ順に失敗と対策を解説します。

手数料の計算ミスが導入後のコスト超過を引き起こす

チケット販売システムにおける費用の失敗で最も多いのが、手数料の計算ミスです。「初期費用・月額費用が無料」という表記だけを見て導入を決めたものの、販売手数料・決済手数料・振込手数料などが積み重なり、想定以上のコストがかかるケースが頻繁に起きています。

見落としやすい費用	概要
決済手数料	クレジットカード・コンビニ払いごとに別途発生するケースがある
振込手数料	売上入金のたびに発生。入金頻度が高いと積み重なる
オプション費用	座席指定・抽選機能・データエクスポートなどが有料の場合がある

チケット販売システムを導入する際は、単に「手数料が安いかどうか」だけでなく、料金体系の全体像を正しく把握することが重要です。見落としがちな”隠れコスト”も存在します。

導入前に「チケット単価×想定販売枚数×手数料率」でシミュレーションを行い、トータルコストを算出しておきましょう。複数のシステムで同条件のシミュレーションを比較することで、実質的なコスト差が明確になります。

来場者管理・権限設定の不足が現場運用を混乱させる

機能面の確認不足による失敗も多く見られます。特に「来場者管理機能」と「スタッフの権限設定」が不十分なシステムを選んでしまうと、当日の現場運用で深刻なトラブルが発生します。

よくある失敗の具体例として挙げられるのが、複数スタッフで管理画面を共有せざるをえない状況です。予約台帳や会場レイアウトといった紙資料をベースにチケットの販売や来場者管理を行うかぎり、予約漏れや二重予約といったヒューマンエラーのリスクが付きまといます。スタッフ間の情報共有も紙資料ベースだと煩雑です。

権限管理が不十分だと、意図しない設定変更・売上データの誤操作・情報漏洩といったリスクが高まります。

導入前に「何人のスタッフが管理画面を使うか」「どの操作を誰に許可するか」を整理しておきましょう。担当者ごとに閲覧・編集・売上確認などの権限を細かく設定できるシステムを選ぶことが、現場トラブルを防ぐ最短ルートです。

サポート体制の薄さがトラブル時の対応遅延につながる

イベント当日や販売開始直後は、購入者からの問い合わせが集中しやすいタイミングです。「QRコードが読み込めない」「決済が完了しない」といったトラブルは、サポート体制が薄いシステムを選んでしまうと対応が遅れ、来場者の不満や機会損失につながります。

優れたシステムでも、適切なサポートがなければその価値を十分に発揮できません。特にイベント開催時の急なトラブルや、操作に不慣れな場合など、迅速で的確なサポートが必要となる場面は多くあります。

サポート体制を確認する際は、以下のチェックリストを活用してください。

• 土日祝・深夜のトラブルにも対応しているか
• 電話・チャットなどリアルタイムで連絡できる手段があるか
• 購入者からの問い合わせをシステム側が代行してくれるか
• 導入初期のオンボーディングサポートが充実しているか

無料トライアル期間中にあえてサポートへ問い合わせてみることをおすすめします。返答の速さ・回答の質・担当者の対応姿勢を確認することで、本番時のサポート品質をある程度見極めることができます。

チケット販売システムに関するよくある質問

チケット販売システムの導入を検討する際、「予約システムとの違いは何か」「無料で使えるのか」「小規模イベントでも使えるのか」といった疑問を持つ方は多くいます。ここでは、イベント主催者・企業担当者からよく寄せられる質問をまとめました。導入前の不安や疑問を解消するための参考にしてください。なお、各サービスの料金・仕様は変更される場合があるため、最新情報は必ず公式サイトでご確認ください。